令和5年以降の司法試験・予備試験・法科大学院入試に向けた学習スケジュール一覧

令和5年以降の司法試験・予備試験・法科大学院入試に向けた学習スケジュールの詳細を公開いたしました。

加藤ゼミナールの講座を利用なさることを前提として、受講するべき講座も含めてご紹介しております。

皆様に参考にして頂けますと幸いでございます。

【学習スケジュール一覧】

今年4月に法科大学院に入学した方の学習スケジュール(未修者の方向け)

法科大学院未修1年生の方は、1年目に予備試験・司法試験入門講座により基本7科目の基礎固めを完成させ、2年目以降に司法試験対策パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座)を使った基本7科目の試験対策レベルの勉強に入るとともに、選択科目対策と短答対策も進めることで、2年ないし3年で司法試験対策としての勉強を完成させることになります。

労働法又は経済法を選択なさる方には、2年目以降に司法試験対策としての勉強をするための講座として、基本7科目から選択科目までカバーされているフルパッケージの司法試験・労働法完全パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座、労働法対策講座)又は司法試験・経済法完全パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座、経済法対策講座)が大変お薦めでございます。

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今年4月に法科大学院に入学した方の学習スケジュール(既修者の方向け)

法科大学院既修1年生の方は、基本7科目の基礎固めを終えていない場合には、司法試験レベルの勉強に入る前に、加藤ゼミナールの予備試験・司法試験入門講座を受講するなどして基本7科目の基礎固めを完成させる必要があります。基礎固めを終えていない状態では、基礎を土台としてその上に司法試験過去問レベルのことを積み上げることができないので、司法試験過去問の演習・分析をしてもほとんど意味がありません。

基本7科目の基礎固めを終えたら、司法試験対策パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座)を使った基本7科目の試験対策レベルの勉強に入るとともに、選択科目対策と短答対策も進めることで、1年ないし2年で司法試験対策としての勉強を完成させることになります。

労働法又は経済法を選択なさる方には、司法試験対策としての勉強をするための講座として、基本7科目から選択科目までカバーされているフルパッケージの司法試験・労働法完全パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座、労働法対策講座)又は司法試験・経済法完全パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座、経済法対策講座)が大変お薦めでございます。

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令和5年司法試験合格に向けた学習スケジュール

主に、法科大学院既修2年生でこれから司法試験対策としての勉強を本格的にスタートする方を念頭において、学習スケジュールについて説明しております。

既修2年生の場合、基本7科目の基礎固めを終えているのが通常ですから、基礎固めを終えていることを前提として、司法試験対策パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座)を使った基本7科目の試験対策レベルの勉強に入るとともに、選択科目対策と短答対策も進めることで、残り1年で司法試験対策としての勉強を完成させることになります。

労働法又は経済法を選択なさる方には、基本7科目から選択科目までカバーされているフルパッケージの司法試験・労働法完全パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座、労働法対策講座)又は司法試験・経済法完全パック(基本7科目の総まくり講座&司法試験過去問講座、経済法対策講座)が大変お薦めでございます。

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令和5年以降の予備試験合格に向けた学習スケジュール(基礎固めからスタートする場合)

司法試験・予備試験対策としての法律学習の経験がない方や、学習経験はあるが基本7科目の基礎固めを終えていないという方には、入門講座から試験対策講座(論文対策講座、選択科目対策講座、短答対策講座、法律実務基礎科目対策講座)まで全てカバーされたフルパッケージの予備試験合格パックを受講し、基礎固めから試験対策レベルのことまで1つの予備校・1つの教材で一気通貫した勉強をして頂くことをお薦めいたします。

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令和5年予備試験合格に向けた学習スケジュール(基礎固めを終えている場合)

基本7科目の基礎固めを終えている方は、予備試験対策パック(基本7科目の総まくり講座&予備試験過去問講座)を使った基本7科目の試験対策レベルの勉強に入るとともに、選択科目対策、法律実務基礎科目対策、短答対策も進めることで、残り1年数か月で予備試験対策としての勉強を完成させることになります。

労働法又は経済法を選択なさる方には、基本7科目から選択科目までカバーされている予備試験・労働法完全パック(基本7科目の総まくり講座&予備試験過去問講座、労働法対策講座)又は予備試験・経済法完全パック(基本7科目の総まくり講座&予備試験過去問講座、経済法対策講座)が大変お薦めでございます。

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令和5年以降の法科大学院入試に向けた学習スケジュール

令和5年以降の法科大学院入試を目指す方は、加藤ゼミナールの予備試験・司法試験入門講座を使って基本7科目(志望校によっては6科目)の基礎固めをすることからスタートし、最後の仕上げに志望校の過去問もやることで、志望校の入試対策を完成させることができます。

法科大学院入試の合否は入門講座レベルの基礎固めの完成度で決まりますので、旧司法試験過去問、予備試験過去問、司法試験過去問といった難易度の高い問題までやる必要はありません。

法科大学院入学後、学内授業や司法試験対策としての勉強について行けるだけの盤石な基礎を完成させるためにも、入門講座における基礎的なインプットとアウトプットを繰り返すことによる基礎固めに集中して頂きたいと思います。

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講師紹介

加藤 喬 (かとう たかし)

加藤ゼミナール代表取締役
弁護士(第二東京弁護士会)
司法試験・予備試験の予備校講師
6歳~中学3年 器械体操
高校1~3年  新体操(長崎インターハイ・個人総合5位)
青山学院大学法学部 卒業
慶應義塾大学法科大学院(既修) 卒業
労働法1位・総合39位で司法試験合格(平成26年・受験3回目)
合格後、辰已法律研究所で講師としてデビューし、司法修習後は、オンライン予備校で基本7科目・労働法のインプット講座・過去問講座を担当
2021年5月、「法曹教育の機会均等」の実現と「真の合格実績」の追求を理念として加藤ゼミナールを設立

執筆
・「受験新報2019年10月号 特集1 合格
 答案を書くための 行政法集中演習」
 (法学書院)
・「予備試験 論文式 問題と解説 令和元年」
 憲法(法学書院)
・「予備試験 論文式 問題と解説 令和元年」
 行政法(法学書院)
・「予備試験 論文式 問題と解説 平成30年」
 行政法(法学書院)
・「予備試験 論文式 問題と解説 平成29年」
 行政法(法学書院)
・「予備試験 論文式 問題と解説 平成23~
 25年」行政法(法学書院)

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