7月から勉強をスタートする方を念頭に置いて、「令和4年司法試験合格に向けた司法試験対策パック（司法試験・労働法完全パックを含む）を使った理想的な勉強計画」について紹介させて頂きます。

既に司法試験対策パックを受講して下さっている方々、司法試験対策パックの受講を検討して下さっている方々には、この勉強計画の動画を参考にして、司法試験対策パックによる学習効果を最大化し、令和4年司法試験合格を確実なものにするとともに、上位合格を実現して頂きたいと考えております。

今回紹介している勉強計画及び勉強のポイントは、司法試験対策パックを受講していない方々にとっても共通することなので、令和4年司法試験を受験される皆様に参考にして頂きたいと思っております。

 

勉強計画表

勉強計画表のPDFはこちら

 

勉強計画の動画

本記事で紹介している勉強計画について、約60分間で、丁寧に説明しております。

司法試験対策パックを使った学習の効果を最大化するために、本動画を視聴して、自分にとって最適な勉強計画を立てて頂きたいと思います。

 

令和4年司法試験合格に向けた3つの学習段階

令和4年司法試験合格に向けた学習は3つの段階からなります。
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Step1：令和2年・3年の司法試験過去問を使った出題分析・自己分析（7月中）

令和4年司法試験合格に向けた勉強の出発点となるのは、令和2年・3年司法試験の論文過去問を使った自己分析及び出題分析です。これにより、科目ごとに自分が目指すべき現実的な合格答案像を具体化し、今後の勉強の方向性を明らかにします。

自分と本試験の距離及び最新の出題傾向（難易・範囲・角度・形式）を把握する
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科目ごとに自分が目指すべき現実的な合格答案像を把握する
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自分が目指すべき現実的な合格答案像に沿った答案を書けるようになるためには、インプット・アウトプット面において、科目ごとにどういった勉強をすればいいのかを明らかにする（勉強の方向性を明らかにする）

科目ごとに自分が目指すべき現実的な合格答案像を把握する際には、「科目ごとに、司法試験の問題でどれくらいの分量を書くことができるのか」についても正確に把握する必要があります。規範・論証は、科目ごとの分量に適合した長さで記憶する必要がありますから、科目ごとの分量を把握することは”自分”が記憶するべき規範・論証の長さをイメージする上でも非常に重要です。

この段階では、正解筋や書き方等について丁寧に分析する必要はありませんから、「令和3年司法試験解答速報」を使って頂ければと思います。

Step1の目的には、現時点における自分と目標との距離を把握することも含まれていますから、インプットによる準備をしないで答案作成に入るべきです。仮に答案作成時に定義・論証が出てこないのであれば、そのことも、現時点における自分と目標との距離としてしっかり受け止めましょう。

過去問をやる目的には、3つあります。

①「自分と本試験の距離及び最新の出題傾向（難易・範囲・角度・形式）を把握する」 ⇒ 「自分が目指すべき現実的な合格答案像を把握する」 ⇒ 「自分が目指すべき現実的な合格答案を書くために必要な勉強内容を把握する」

②分野・論点単位での再度の出題可能性に備える、科目単位での書き方を身につける

③問題文から検討事項を抽出するコツを掴む（本試験特有の問題文の読み方に慣れる）、現場思考問題・分からない問題に対処するための読解・思考・書き方のコツを掴む、文章力を鍛える、情報処理に慣れる、途中答案対策等

①は、今後の勉強の方向性を明らかにする（又は修正する）ためのものです。

Step1の段階で令和2年・3年司法試験過去問をやる目的は、①にあります。そのため、ここで正解筋や書き方等について丁寧に分析する必要はありません（②のために司法試験過去問をやるのは、Step2・3の段階です）。

Step1では、①の目的にとって必要な限度で、出題分析と自己分析をすれば足ります。

それから、①により具体化するべきは「現実離れした理想の答案像」ではなく、「自分の実力に見合った現実的な合格答案像」です。

例えば、平均5枚しか書けない人が7～8枚の1桁レベルの答案を基準にして理想の答案像を設定すると、現実離れした目標を設定することになり、途中答案になってしまうなど、かえって有害です。

また、記憶力が高くない人や可処分時間が少ないという人が、無理をして7～8枚の答案の長めの論証をそのまま記憶しようとすると、肝心の規範すらまともに記憶できなくなってしまう可能性があります。

理解力が高くない人についても、同様です。

司法試験委員会が求めていることを探求するだけではなく、自分の実力とちゃんと向き合う必要があります。

出題傾向を分析する一方で、自分の筆力・記憶力・理解力・可処分時間等を前提として自分の実力に見合った現実的な合格答案像を設定しましょう。

 

Step2：1科目ずつ、総まくり講座⇒司法試験過去問講座という流れで受講し、実力を底上げする（7月～翌年1月末）

〇公法系⇒刑事系⇒民事系の順に、1科目ずつ、総まくり講座⇒司法試験過去問講座という流れで受講する

Step1を終えたら、「自分が目指すべき現実的な合格答案を書けるようになるためには、これから何をどう勉強すればいいのか」という獲得目標を意識しながら、目的を達成する手段として、公法系⇒刑事系⇒民事系という順で、1科目ずつ、総まくり講座（インプット）と司法試験過去問講座を受講します。

試験勉強には、①実力を底上げするための勉強と、②一定水準まで高めた実力を試験日までに回復・維持するための勉強とがあります。

Step2における総まくり講座・司法試験過去問講座の1周目は、①科目ごとに実力を底上げするための勉強に位置づけられます。

実力を底上げするための勉強をする段階では、複数科目を同時並行的に学習するよりも、一科目ずつ短期集中で一気に学習した方が効果的です。この段階で同時並行的な学習をすると、科目ごとの学習が雑になり、理解・方法論が定着しないおそれがあります。そこで、Step2の段階では、科目特性が強い科目から順に、科目ごとに、総まくり講座⇒司法試験過去問講座を受講することになります。そして、Step2で学習した知識・方法論を本試験までにピークに持って行く必要があり、そのためには反復の機会を十分に確保する必要がありますから、Step2については遅くとも翌年1月末までに終えるべきです。

具体的には、以下の流れで勉強を進めることになります。

総まくり講座「憲法」の受講開始
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総まくり講座「憲法」の受講終了
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司法試験過去問講座講座「憲法」の受講開始（答案作成＋解説視聴）
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過去問過去問講座「憲法」の受講終了
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総まくり講座「行政法」の受講開始
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総まくり講座「行政法」の受講終了
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司法試験過去問講座「行政法」の受講開始（答案作成＋解説視聴）
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司法試験過去問講座「行政法」の受講終了
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以下、同じ

Step2における、総まくり講座2021によるインプットと司法試験過去問を使ったアウトプットは不可分一体の関係にあります。アウトプットまでやって初めて、総まくり講座によるインプットの効果を最大化することができます。

step2を終えると、論文の実力が今よりも遥かに上がっているはずです。

※1. 総まくり講座は、「マーク・アンダーラインの指示動画を視聴しながら、総まくりテキストにマーク・アンダーラインを反映する」⇒「講義動画の視聴」→「論証集への一元化」という流れで受講して頂くことになります。総まくり講座のテキストは、最終的には論証集を使ってインプットをして頂くことを念頭に置いて作成しています。従いまして、論文対策用の一元化教材としては、少なくとも憲法、行政法、刑法、民法、商法及び民事訴訟法については、論証集を使用して頂くことをお薦めいたします。刑事訴訟法については、当てはめの仕方を学ぶ必要性が高いため、答案例・論述例が多く反映されている総まくりテキストを一元化教材として使用するのもありです。そうすると、総まくり論証集を一元化教材として使用することになりますから、論証集を参照すれば総まくり講座の内容を確認することができるようにするために、総まくり講義の復習時に、総まくりテキストへのメモ書きを論証集に反映する必要があります。試験直前期に効率的な総復習をするためにも、この工程は欠かせません。

※2.  総まくり講座により科目ごとの知識及び方法論を確認したら、これらを総動員するつもりで、司法試験過去問を解くことになります。これにより、総まくり講座で学んだ知識及び方法論の使い方に慣れるとともに、これらの精度を高めることができます。その際、司法試験過去問は、A・Bランクまでで足ります。Cランクの問題については、A・Bランクの問題で安定して合格答案を書けるようになってから、可能な範囲で確認すれば足ります。時間がないのであれば、この段階ではAランクの問題に絞っても構いません。演習面での穴ができますが、総まくり講座で網羅的なインプットをしているため知識面での穴は生じませんから、問題ございません。→ 令和4年司法試験向けの過去問ランクキング

〇選択科目対策

選択科目の対策が進んでいない方は、この段階で、基本7科目と並行する形で、選択科目の対策も進めます。

労働法攻略パック又は労働法完全パックまで受講して下さっている方は、労働法速修テキスト講座⇒（労働法重要問題100選講座）⇒労働法過去問講座という流れで、労働法の対策を進めることになります。

〇短答対策

短答が苦手な方、短答対策が進んでいない方（過去問集の1周目を終えていない）は、年内から短答対策を開始する必要があります。以下は、短答対策のコツについてです。

私は、平成26年司法試験では、短答7科目のうち、上三法は152点／175点（憲法46点・民法60点・刑法46点）でしたが、短答対策にかけた時間は2～3週間くらいです。それは、上三法については、論文知識と読解思考で解ける問題が多いからです。

司法試験の短答試験では、6割（105点／175点）くらい取れば合格できます。

憲法及び刑法では、論文知識、論文的思考及び思考・読解のコツだけで解ける問題が6～7割あり、短答固有の細かい知識を使って解く問題は3～4割くらいです。なので、憲法及び刑法の短答対策としては、過去問を通じて思考・読解のコツを掴むことと、網羅性の高いテキスト（総まくりを受講している方なら総まくりテキスト）でA・Bランクの分野について条文、判例及び論点を確認することが重要であり、細かい知識を確認するための勉強はおまけみたいものです。

短答過去問を何度も繰り返しているにもかかわらず憲法及び刑法で安定して35点前後をとることができない人は、短答固有の知識が足りていないのではなく、論文知識、論文的思考及び思考・読解のコツが身についていない可能性が高いです。その状態で短答過去問を繰り返しても、点数はほとんど伸びないと思います。

短答対策としてテキストに目を通す際には、論文対策のように丁寧に読み込む必要はありません。短答で使う知識の大部分は、論文で使う知識と異なり、能動的に使用できる状態にまでもっていく必要はなく、訊かれたら分かるというくらいの受動的に使用できる状態で足りるものだからです。

民法では、憲法及び刑法に比べて、論文知識だけで解答できる選択肢が少ないため、論文知識だけで合格ラインに到達することは難しいです。

もっとも、取引安全を害するから請求を否定するべき、相手方の正当な信頼を害するから契約成立を認めるべきといった裸の利益衡量により、条文や判例の適用結果と一致する結論を導ける問題がいくつもあります。 この裸の利益衡量による解法に加え、消去法も用いると、正答率がだいぶ上がります。

例えば、令和2年第22問における「AがBに対し、承諾の期間を申込みから1週間と定めて撤回の権利の留保なく契約の申込みをし、その2日後に申込みを撤回したが、Bは申込みから5日後に承諾した。」という選択アについては、「契約の成立を否定するとAが定めた承諾期間内に承諾をしたBの契約成立に対する正当な信頼が害されるから、契約成立を認めるべきである」という価値判断により、「承諾の期間を定めてした申込みは、撤回することができない。ただし、申込者が撤回をする権利を留保したときは、この限りでない。」と規定している民法523条1項を知らなくても、正解を導くことができます。

また、令和2年第37問における「解除の意思表示は、撤回することができない。」という選択肢イについては、「解除の法律効果の大きさからすると、解除の意思表示の撤回は相手方の地位を不安定にするとともに、法律関係を複雑にするから、許されないはずである」という価値判断により、解除の「意思表示は、撤回することができない。」と規定している民法540条2項を知らなくても、正解を導くことができます。

これらは、裸の利益衡量による解法を用いて解くことができる選択肢のほんの一例です。

条文や判例といった法律知識を直接の根拠として結論を導くことが理想的ですが、知らない条文や判例が問われている問題における正答率を高めるためにも、短答対策としてのインプットの負担を軽減するためにも、裸の利益衡量による解法も身に付けて頂きたいと思います。

知識以外で短答を解くコツについては、以下の動画を参考にして頂きたいと思います。

この動画では、令和2年司法試験短答試験過去問を使い、読解思考による解法と価値判断による解法について紹介していますから、解法を最終確認するためにお役立て頂ければと思います。

短答試験に対する考え方、さらには短答の解き易さが、一気に変わると思います。

Step3：全国模試と本試験に向けた総復習（翌年2月～5月中旬）

〇論文・短答の総復習

翌年2月から、予備校の全国模試に向けて論文8科目と短答3科目の総復習を開始します。

全国模試の段階でいったん記憶・方法論・答案作成の感覚をピークにもっていくことを目指します。

また、全国模試1カ月前、1週間前、前日、及び模試期間中の具体的な勉強計画を立て、計画通りにできるか等を確認することにより、本試験1カ月前、1週間前、前日及び試験期間中の勉強計画の確認・微調整をすることも可能になります。

さらに、全国模試後の勉強の方向性をより一層明確にするために、全科目に共通する課題と科目分野ごとの課題を持って全国模試に臨みましょう。全国模試の後は、科目ごとの手応え（科目ごとの課題をどれだけ達成できたかを含みます）を踏まえて、論文8科目と短答3科目の総復習を行います。

その際、手応えの悪かった科目・成績が悪かった科目に偏った勉強をしないように注意する必要があります。論文8科目のうち、基本7科目については、法系別で最低基準点が設定されているため、1科目の不出来だけで論文足切りになることはありませんし、1科目の出来だけで合格点に達することもできません。

それに、たまたま問題との相性が悪かっただけかもしれませんし、仮に本当に苦手な科目であれば全国模試後１か月程度の学習期間で伸ばせる点数には限りがあります。全国模試の手応えを踏まえながらも、できるだけ全科目満遍なく学習するべきです。

それから、試験勉強には、実力を底上げするための勉強と、一定水準まで高めた実力を試験当日まで回復・維持するための勉強があります。Step3は、一定水準まで高めた実力を試験当日まで回復・維持するための勉強に重点を置く時期です。

したがって、Step3では、予備校の答練・模試を除き、新しいことはやらないほうが良いです。Step2でやることができなかった司法試験過去問をやるのはありですが、その際、Step2でやってきたことの復習に支障が生じないように注意しましょう。

インプットでは、ひたすら、総まくりテキスト・論証集（及び労働法速修テキスト）を回しまくります。頭の中でテキスト・論証集のページを開き、どこに何が書いてあるのかを画像としてイメージすることができるくらいの状態にまで持って行くのが理想です。

アウトプットでは、司法試験過去問（ABランク）の演習・復習を繰り返すことで、Step2で各科目の最後に書いた答案の水準を再現できる状態にまで実力を回復するとともに、再現できる答案の水準を徐々に上げていくことが大事です。

そして、一定水準まで高めた実力を試験当日まで回復・維持するための勉強に重点を置く時期では、1週間に複数科目を同時並行的に勉強したほうが効果的です。

Step3の総復習の段階では、Step2で学習した知識・方法論を何度何度も繰り返すことで、本試験までにどれだけ多くインプット・アウトプットを繰り返すことができるかが肝になってきます。

同じことの繰り返しであり、精神的に相当辛いと思いますが、こうした勉強こそ、やり切ったときの効果は絶大です。

総まくり講座2021、司法試験過去問講座2021及び労働法講座には、業界最高水準であると自負している知識と方法論が集約されています。

司法試験対策パックと労働法講座で学習したことを本試験で最大限発揮することができるよう、全国模試と本試験に向けた総復習をやり切って頂きたいと思います。

〇司法試験過去問のCランク問題

司法試験過去問は、プレテストと令和3年度分を含めると17年分もあります。全ての問題を満遍なく丁寧にやり込むのは難しいので、問題ごとの重要度に応じて、濃淡をつけて勉強するのが望ましいです。

例えば、Aランク過去問については、答案作成→解説講義視聴→答案作成という過程を経ることで、少なくとも500番以内の答案（令和1年～3年の問題であれば、中位答案）くらいの水準の答案を書けるようになる必要があります。

これに対し、Bランクの過去問については、答案作成→解説講義視聴にとどめ2周目の答案作成まではやらない、Cランク過去問については、答案作成も飛ばしていきなり解説講義を視聴する、あるいは解説講義の視聴も飛ばして問題文と模範答案（令和1年以降は中位答案も含む）にざっと目を通して解答筋（条文・論点と事案の対応関係、答案全体の流れ）と定義・論証といった表面的なことを確認するにとどめるというように、ご自身の能力面でのキャパシティと可処分時間も踏まえながら、問題ごとの重要度に応じて濃淡をつけながら過去問分析をして頂くことをお薦めいたします。

A・Bランクの過去問までは、Setp2の段階で終わらせておくべきですが、Cランクの過去問については、翌年2月以降に1周すれば足りると考えます。Cランクの過去問までやる余裕がなければ、飛ばしても構いません。

〇短答の総復習の際のコツ

• 過去問集・肢別本を使った総復習をする際、選択肢の表現と正誤を記憶するのではなく、正誤を判断するために必要な条文・判例・学説等の知識を理解・記憶しましょう。
• 模試や本試験の直前は、過去問集・肢別本を使った総復習をする際、問題を「解く」必要はありません。解説を「見る」だけで足ります。「解く」と回し切れませんし、模試や本試験の1日、2日前なら、解説を「見る」だけでも短答試験で使える「知識」として残ります。とにかく、浅く広い総復習をすることで、枝・葉に属する細かい知識をなるべく多く身に付けましょう。
• 論文知識の記憶範囲と短答知識の記憶範囲を区別した上で、前者と後者とで記憶の水準を区別しましょう。短答で使う知識の大部分は、論文で使う知識と異なり、能動的に使用できる状態にまでもっていく必要はなく、訊かれたら分かるというくらいの受動的に使用できる状態で足りるものです。
• 総まくりテキストだけで、憲法・刑法なら9割、民法なら8割以上、正解することができますから、試験直前には全問題を復習することができないことも踏まえて、総まくりテキストを使って復習することができるような工夫をしておく（短答知識を総まくりテキストにメモするなど）のもありです。
• 知識以外で解ける問題も多いので、前述した知識以外で解く方法もしっかりと確認しておきましょう。

以上が、私が考える「令和4年司法試験合格に向けた理想的な勉強計画」です。

受講して頂いている司法試験対策パックによる学習効果を最大化し、令和4年司法試験合格を確実なものにするために、是非とも参考にして頂きたいと思います。